団信プランのご紹介

団信プラン一覧

住宅ローンのご契約内容に応じて選べるさまざまなプランをご用意しています。

• 単独、収入合算でご契約予定のお客さま
• ペアローンでご契約予定のお客さま

単独、収入合算でご契約予定のお客さま

基本保障
死亡・高度障害保障
リビングニーズ保障（余命6ヶ月以内と判断されたとき）
重度がん保障特約

がん保障
がん診断保障	※住宅ローン残高の50％給付	※住宅ローン残高の100％給付
がん先進医療特約
がん診断時一時金保障

その他
全疾病保障（入院限定）※2
失業保障※3
自然災害保障

※1一般団信にご加入いただけない場合、保険会社が自動的にワイド団信の査定を行う場合があります。（保障内容は一般団信と同一。0.3％の上乗せ金利がかかります。）

※2精神疾患など、一部保障の対象外となるものがあります。

※3勤務先の倒産、会社事由による解雇など（非自発的事由）によって、失業状態となったとき。

ペアローンでご契約予定のお客さま

ペア連生団信とは？

• 保障重視おすすめ
• 金利重視

内容	ペア連生 がん50％保障団信	ペア連生 がん100％保障団信	ペア連生 一般団信
上乗せ金利	＋0.3％	＋0.4％	＋0.2％
年齢	満51歳 未満	満51歳 未満	満65歳 未満

基本保障
死亡・高度障害保障
リビングニーズ保障（余命6ヶ月以内と判断されたとき）
重度がん保障特約

がん保障
がん診断保障	※住宅ローン残高の50％給付	※住宅ローン残高の100％給付
がん先進医療特約
がん診断時一時金保障

その他
全疾病保障（入院限定）※1
失業保障※2
自然災害保障

：一方が対象者となった場合、もう一方の方も対象者とみなしお二方共同様の保障を受けられます。

：ご契約いただいたお客さまのみ保障の対象となります。

※1精神疾患など、一部保障の対象外となるものがあります。

※2勤務先の倒産、会社事由による解雇など（非自発的事由）によって、失業状態となったとき。

内容	がん50％保障団信	がん100％保障団信	一般団信
上乗せ金利	なし	＋0.1％	なし
年齢	満51歳 未満	満51歳 未満	満65歳 未満

基本保障
死亡・高度障害保障
リビングニーズ保障（余命6ヶ月以内と判断されたとき）
重度がん保障特約

がん保障
がん診断保障	※住宅ローン残高の50％給付	※住宅ローン残高の100％給付
がん先進医療特約
がん診断時一時金保障

その他
全疾病保障（入院限定）※1
失業保障※2
自然災害保障

※1精神疾患など、一部保障の対象外となるものがあります。

※2勤務先の倒産、会社事由による解雇など（非自発的事由）によって、失業状態となったとき。

団信保障詳細

保険金・診断給付金のお支払いには制限条件があります。ご加入にあたっては「被保険者のしおり」に記載の契約概要・注意喚起情報を十分にご確認ください。

基本保障

死亡・高度障害保障

死亡、または高度障害状態になったときに、お客さまの住宅ローン残高が0円となる保障です。

リビングニーズ保障

余命6ヶ月以内と判断されたとき、お客さまの住宅ローン残高が0円となる保障です。

重度がん保障特約

治療の効果がないなどの重度のがんと判断されたとき、お客さまの住宅ローン残高が0円となる保障です。

※ペア連生でご契約の方は、一方が対象者となった場合、もう一方の方も対象者とみなしお二方共同様の保障を受けられます。

がん保障

がん診断保障

悪性新生物（がん）に罹患したと診断確定されたとき、その時点の住宅ローン残高の100％または50％を保障します。

※ペア連生でご契約の方は、一方が対象者となった場合、もう一方の方も対象者とみなしお二方共同様の保障を受けられます。

※「上皮内新生物（上皮内がん）」および「皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚のその他の悪性新生物（皮膚がん）」は、保障の対象となりません。

※「上皮内新生物（上皮内がん）」には、大腸の粘膜内がん、膀胱や尿路、乳管等の非浸潤がんを含みます。

がん先進医療特約

診断確定されたがんを原因として所定の先進医療による療養を受けたとき、または、先進医療による療養によりがんと診断確定されたとき、

1. 技術料と同額（1回の療養につき2,000万円、通算2,000万円を限度）を保障します。
2. がん先進医療支援給付金として、10万円を保障します。

※先進医療とは、療養を受けられた日時点で厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関に適合する療養をいいます。医療技術や実施機関等については変更されることがあります。療養を受けた日時点で該当しない場合は、保障の対象となりません。

がん診断時一時金保障

がん一時金の保障

待機期間満了日の翌日以後に、悪性新生物（がん）に罹患したと診断確定されたとき、一時金として100万円を保障します。

※上皮内新生物（上皮内がん）は保障の対象となりません。

上皮内がん一時金の保障

待機期間満了日の翌日以後に、上皮内新生物（上皮内がん）に罹患したと診断確定されたとき、一時金として50万円を保障します。

※上皮内新生物（上皮内がん）には、大腸の粘膜内がん、膀胱や尿路、乳管などの非浸潤ガンを含みます。

一定の条件を満たした方は、がん経験済でも追加負担なく、がん保障付団信に加入することができます。

※「ガン関連特約の支払事由の初回罹患に関する特則」および「ガン関連特約特別条件特約／悪性新生物等に関する特別条件特約」

お引き受けできる場合があるがん

胃がん（腺がん）、甲状腺がん（乳頭がん・濾胞がん）、大腸がん（結腸がん・直腸がん）、精巣がん（セミノーマ・非セミノーマ）、前立腺がん（腺がん）、悪性黒色腫（メラノーマ）

データで納得！ がん特約が大切な理由

全疾病保障（入院限定）

「悪性新生物（がん）」以外の病気やケガにより、入院し、その状態が継続し、ローンの返済日が到来したとき、その月のローン返済相当額を保障します。さらに、入院により就業不能状態が12ヶ月を超えて継続した場合、住宅ローン残高が0円となる保障です。

※ペア連生でご契約の方は、一方が対象者となった場合、もう一方の方も対象者とみなしお二方共同様の保障を受けられます。

※精神疾患など、一部保障の対象外となるものがあります。

全疾病保障があると安心？ 意外と知らない入院率

失業保障

勤務先の倒産、会社事由による解雇など（非自発的事由）によって、失業状態となり、その状態が所定の免責期間を超えて継続し、住宅ローンの返済日が到来したとき、その月の住宅ローン返済相当額を保障します。

突然会社が倒産したら？ 失業率について徹底解説

自然災害保障

居住不能信用費用保険

火災、自然災害、地震などで住宅が「全壊」または「大規模半壊」となり、居住不能状態となったとき、その月のローン返済相当額を最長6ヶ月間保障します。

対象となる災害

火災および一般災害

火災／落雷／破裂・爆発／物体の落下／衝突／騒じょう

自然災害

暴風／豪雨／豪雪／洪水／高潮／その他の異常な自然現象

地震／噴火／津波

地震などに備えておきたい！ 自然災害発生件数

付帯サービスについて

団信ご加入のお客さまが使えるサービスです。

Home Concierge（外部サイト）

専用診断書について

借入金額（ペアローン連生の場合は合算額）が1億円を超える場合、専用診断書の提出が必要です。

一般団信、（ペア連生）一般団信専用診断書

がん100％保障団信、がん50％保障団信、（ペア連生）がん100％保障団信、（ペア連生）がん50％保障団信専用診断書

専用診断書の要件を満たすものであれば、人間ドック検査成績表の写し、あるいは勤務先等で実施した健康診断の結果表の写しでも代用可能です。（専用診断書は診断日が告知日より1年以内、人間ドック検査成績表・健康診断の結果表は受診日が告知日より1年以内のものに限ります。）

申込前にご確認ください

• ご契約後の団信保障プランの変更はできません。
• ペアローンでのお借り入れにおいて、ペア連生団信の選択は必須ではありません。

※超サポ団信、超サポ団信（ペア型）のどちらかを選択いただけます。

※超サポ団信（ペア型）は、ペアローンをご契約のお二方共に同じプランを選択いただく必要があります。

※超サポ団信（ペア型）に加入いただき、団体信用生命保険からの保険金の支払いによって住宅ローンを完済された場合、ペア相手方の住宅ローンが免除される部分が一時所得とみなされ、所得税の課税対象となる場合があります。詳しくは最寄りの税務署にお問い合わせください。

引受保険会社およびお問い合わせ窓口

引受保険会社

団体信用生命保険：カーディフ生命保険株式会社

就業不能信用費用保険・失業信用費用保険・居住不能信用費用保険：カーディフ損害保険株式会社

団体信用生命保険など付帯保険のお問い合わせ

カーディフ損害保険株式会社カスタマーサービスセンター

0120-823-270（通話料無料）

営業時間：平日9時〜18時
休業日：土曜日・日曜日・祝日・12月31日〜1月3日

※カーディフ損害保険株式会社は、保険業法に基づき、カーディフ生命保険株式会社の業務を受託しています。

※既往症、現症などによる加入の可否についてのお問い合わせは受付（回答）しておりません。

※保険金・診断給付金などのお支払いには制限条件があります。詳しい保障内容やご加入にあたっての注意事項、保険金・診断給付金によるご返済が受けられない場合（免責事由）などについては、「被保険者のしおり」に記載の契約概要・注意喚起情報を事前に十分にご確認いただくことが必要です。