withコロナ150日間、日常生活と価値観の変化を調査

2020年8月25日
株式会社ジャパンネット銀行

意識が大きく変わった時期 4人に1人が「3月下旬」と回答
大切だと思ったもの1位は「家族の存在」！ 「睡眠時間」が5位にランクイン
ネット上での出費は平均2,897円増加！ 一方で自由に使えるお金は減少傾向に
「巣ごもり生活」への継続意思は賛否で拮抗！ ネットサービスの拡充は78％が歓迎

株式会社ジャパンネット銀行（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田鎖智人、以下ジャパンネット銀行）では、20〜60代の男女各500名、計1,000名を対象に、「コロナ禍前後の日常生活と価値観の変化」に関する意識・実態調査を行いました。

コロナ禍150日間を振り返る 「日常生活と価値観の変化」を調査

新型コロナウイルスの感染拡大が社会に与えた影響は大きく、私たちの生活にさまざまな変化をもたらしました。その変化は、日常生活や価値観を見直すきっかけになったのではないでしょうか。

今回、ジャパンネット銀行では、コロナ禍150日間を振り返る「コロナ禍前後の日常生活と価値観の変化に関する調査」を実施し、インフォグラフィック_（※）にまとめました。

※インフォグラフィックとはデータや情報などをグラフやイラストでわかりやすく視覚的に表現する手法のことです。

1：新型コロナウイルス感染症への意識が大きく変わった出来事について

日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月下旬から6月下旬までの150日間の出来事を振り返る
東京五輪の延期や志村けんさん逝去…、26％の人が「日々の生活におけるターニングポイント」を3月下旬と回答

日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月下旬から6月下旬までに起きた「新型コロナウイルス感染症への意識が大きく変わった出来事」について聞いたところ、最も関心が高かったのは3月下旬（26％）でした。この頃に起きた出来事として、「東京五輪の延期」や「志村けんさんの逝去」などが記憶に残っている人が多いのではないでしょうか。

2：コロナ禍前後の日常生活に関する変化ついて

約7割はコロナ禍でもコミュニケーション量は減らず 電話やビデオ通話、テキストを使ったコミュニケーションは増加傾向に
コロナ禍を経て大切だと思ったもの 1位は「家族の存在」

コミュニケーションの量の変化について、国から緊急事態宣言が発令された今年の4月7日から5月25日の間と、昨年の同時期を比較したところ、トータルのコミュニケーション量については12％が増えた、59％が変わらない、29％が減ったと回答しました。コロナ禍でも「増えた」「変わらない」を合わせ、コミュニケーション自体減らなかった人が約7割なのは意外な結果でした。直接会って話す会話は大幅に減少した一方、電話やビデオ通話、テキストを使ったオンラインのコミュニケーションで補うことで、家族や友人とのつながりを維持している実態が見られました。

また、コロナ禍を経て大切だと思ったものに関する質問では、過半数の64％が「家族の存在」を挙げました。コロナ禍を取り巻くさまざまな不安のなか、支え合う家族の大切さをあらためて実感した人が多いことが伺えます。金銭的な不安も少なくないことから、3位には「お金（29％）」がランクインしました。また通勤時間がなくなったことや自宅で過ごす時間が増えた人が多いことから「睡眠時間（25％）」の大切さを実感した人も多いようです。

自粛期間中の「巣ごもり生活」を通して、多くの人がこれまでになかった日常生活を経験しました。テレワークやオンライン通話・ビデオ通話の普及に伴う移動時間の短縮といったメリットが挙げられる一方、外出できないことによるストレスや運動不足を懸念する声も少なくありません。メリットとデメリットの双方を実感した巣ごもり生活ですが、150日間のコロナ禍での生活を経た現在、「巣ごもり生活を続けたい」50％、「巣ごもり生活を続けたくない」50％という結果になりました。

3：コロナ禍前後の消費の価値観に関する変化について

76％がネットサービスの拡充を「受け入れられる」と回答
コロナ禍前後でネット上での出費の平均は2,897円増加！

コロナ禍前後で増えた出費と減った出費について聞いてみたところ、最も増えたと感じる出費は「光熱費（38％）」、2位は「食費（20％）」でした。外出のない「巣ごもり生活」の長期化に伴い増加したものと考えられます。

また35％がコロナ禍前後で「自由に使えるお金」が減っており、全体の出費が減っているなか、収入減や今後を見据えた出費抑制などがあるのかもしれません。

コロナ禍前後でネット上での買い物の消費金額が平均で2,897円増加するなど、コロナ禍を経て、さまざまなネットサービスの需要が高まりました。もちろん需要だけでなく、実際の利用者も増加傾向にあります。今回の調査では、過半数の76％が「ネットサービスを受け入れられる」という結果になりました。なかでも「ネットショッピングサービスの拡充」については81％が「受け入れられる」と回答しており、私たちの生活にとって身近になりつつあることが伺えます。

まとめ

新型コロナウイルス感染症への意識を大きく変えた出来事として、「東京五輪の延期」、「志村けんさんの逝去」、「全世帯へ特別定額給付金（10万円）の支給決定」、「全国に緊急事態宣言の発令」などが挙げられました。コロナ禍を経て「家族の存在」や「お金の大切さ」を再実感した人も少なくないようです。

生活面での変化としては、52％が直接対面のコミュニケーションが減ったと回答する一方、コミュニケーション自体が減ったと回答する人は29％にとどまり、電話やビデオ通話、テキストを使った非対面のコミュニケーションが生活に浸透しつつある様子が伺えます。

ネットサービス全般の拡充については、76％が受け入れていることがわかり、今後もその需要は高まることが予想されます。「オンライン決済サービスの拡充」、「キャッシュレス化やネットバンキングの拡充」についても、それぞれ76％が「受け入れられる」と回答する結果になりました。「支払時に現金に触れたくない、外出せずに自宅で銀行サービスを使いたい」と考える人や、そもそも外出自粛の影響で銀行に行けないという人が増えたことが背景にあると考えられます。また、コロナ禍前後でネット上での買い物の消費金額の平均額が2,897円増加するなど、ネットサービスの拡充が消費行動にも確実に影響を与えていることが伺えます。

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