分配金実力マップ

個人投資家に人気の高分配ファンドですが、中には実力以上の分配金を出しているファンドもあり、注意が必要です。
このページは、毎月分配型ファンドを対象に、直近の分配金水準をあと何ヶ月継続できるか（分配余力月数）を示したものです。
ファンド選びの参考として、ご利用ください。

※運用報告書に記載された情報をもとに表示しています。そのため、過去に一度も運用報告書が作成されていないファンドは表示対象外となります。

※スマートフォンからは、分配金実力マップの一部情報をご覧いただけません。すべての情報をご覧になる場合は、パソコンをご利用ください。

分配余力月数とは

「分配余力月数」は、半年や1年毎に作成される運用報告書をもとに、分配原資を直近の分配金単価で割って算出しています。そのため、次回の運用報告書が作成されるまでに運用成績が悪化した場合、分配余力月数が大きく変動する可能性があります。
分配余力月数が長いファンドは現在の分配水準を継続できる可能性が高くなる一方、高分配ファンドほど分配余力月数は短い傾向にあり、分配余力月数が短くなると、将来的に分配金が引き下げられる可能性が高まるため、注意が必要です。

分配余力月数の計算方法

「分配源資_（※1）の内訳_（※2）」の「当期分配金」と「翌期繰越分配対象額」を合算し、「当期分配金」で割った数字（小数点以下切り捨て）が「分配余力月数」となります。

※1分配金は、各ファンドの分配方針に基づき、当期や過去に獲得した収益等（分配原資）の範囲内で支払われます。具体的には、運用報告書の「損益の状況」に記載されている「配当等収益」「有価証券売買等損益」「収益調整金」「分配準備積立金」の4項目（勘定科目）が分配原資となります。投資信託協会が定める会計規則上、売買損（評価損）が発生し、基準価額が下落していても、インカムゲイン分は分配することが可能となっているため、実力以上の分配金が支払われている場合、元本が減るうえ、将来の減配リスクが高まります。

※2分配源資の内訳は、運用報告書に記載されています。運用会社によっては「収益分配金」「収益分配金および分配源資の内訳」など名称が異なります。

分配原資の内訳イメージと計算式